ルワンダ共和国における早産児の有病割合、リスク要因と予後の検討

社会的背景

早産児(在胎期間37週未満の児)出生は、新生児期における主要な死亡原因の一つであり、特に低所得国では小児の健康に与える影響も大きい。しかしながら、どのような要因が早産児出生に寄与しているかの検証は、アフリカ諸国では極めて少ない。

活動の目的・概要

ルワンダ共和国は、アフリカ諸国においていち早くICT産業の発展に取り組み、医療への応用も進められている。妊婦および出生児の健康状況がデータとして一元的に保管されていることから、疫学研究への活用が容易である。本活動ではこうした状況に着目し、長崎大学熱帯医学研究所や現地大学と協力し、同国ルシジ地域の病院において、早産児の出生割合やそのリスク要因、また、早産出生児の予後を評価するための周産期データベースの作成を進めている。その他、健診事業など同国の母子保健事業にも尽力している。

今後の計画と期待される成果

今回の研究成果をルワンダ共和国の保健行政へとフィードバックさせることにより、小児保健に対して幅広い波及効果が期待できる。また、ルワンダ国内だけでなく、中部アフリカ地域を含むより広域的な小児医療に重要な示唆を与えうる。

 

担当者

© Okayama University

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