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再生可能エネルギーを活用した持続可能な社会の構築はまさに喫緊の社会的課題である。小水力発電は、日本の豊富な水資源を利用でき、ベースロード電源としての可能性も大きい。終戦直後から1960年に、電力不足の解消のために農山村主導での小水力発電所建設が一時的に活発化した。全国約180施設の実に半数以上が中国地方で建設され、他地方の発電所の大部分が廃止されたのに対して、中国地方では半数近くが現存する。また地域が小水力発電の運営に深いかかわりを持ち、収益の一部を地域づくりに活用する事例も存在する。
これら小水力発電が中国地方で特異的に普及した背景や現在まで維持されてきた要因、地域社会とのかかわりを解明することで、地域主導型小水力発電(コミュニティ・エネルギー)の持続的な運営形態を解明する。
持続可能な地域主導型小水力発電モデルの提示によって、再生可能エネルギーの普及のみならず、再生可能エネルギーの活用を通じた農山村の地域活性化も期待できる。
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