10月7日、事業構想大学院大学（学校法人先端教育機構）と本学による共催で、ポストコロナにおける地域活性を担う人材育成についてのオンラインセミナーを開催しました。
　本オンラインセミナーには、事業構想大学院大学から田中里沙学長、岡山商工会議所から松田久会頭、社会情報大学院大学から川山竜二研究科長・教授の3名が出席。本学から槇野博史学長、那須保友理事（研究担当）・副学長、横井篤文副学長（特命海外戦略担当）、野上保之大学院自然科学研究科教授の４名が参加しました。セミナーは、地域活性に向けた人材育成について、それぞれの立場からこれまでの取り組みや今後の展望を紹介する講演とパネルディスカッションの二部構成で開催されました。
　司会は横井副学長が務め、開会にあたり槇野学長は「2年前の西日本豪雨をはじめ、新型コロナウイルスの危機といった地球規模の災害が私たちの日常＜ノーマル＞をたびたび脅かしています。世界規模の課題を自分事として感じられる今、新しい日常＜ニューノーマル＞に向けて、一人ひとりの行動変容が求められています。そうした背景を踏まえ、岡山地域での実績や展望をもとに、ポストコロナでの地域活性を担う人材育成について、幅広い議論が展開することを期待します」とあいさつ。講演では、デジタルトランスフォーメーション（DX）の活用によるローカルSDGsの現地化、理想を形にする事業構想力を持つ人材の育成、マネジメント力を備えた人材の重要性、DXをセキュアに活用できる人材育成の実例について、槇野学長、田中学長、松田会頭、野上教授の4名が、順に発表しました。
　セミナーの後半では、講演者に川山研究科長を加えた５名のパネリストとコーディネーターである那須理事により、事前に申込者からいただいた質問等をもとにパネルディスカッションが行われました。教育機関が担う役割は何か、一極集中を是正し地方に有能な人材を集めるには、SDGsを外部に発信する有効な方策とはなど様々な立場から意見交換がなされました。最後は、田中学長が閉会のあいさつを行い、セミナーを締めくくりました。オンラインにもかかわらず約200名の申し込みがあり、セミナー後に実施したアンケートでは回答者の満足度は85%を超えており、地方活性を担う人材育成への関心の高さと内容の充実度を示す結果となりました。
　本学では地域の活性化に向けて、事業構想大学院大学とも連携を図りながら、「共育・共創」でローカルSDGs（地域循環共生圏）を実現するため、今後も取り組みを進めて参ります。